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2022年より保険適用となった不妊治療。しかし、保険を利用して治療を受けるには、いくつかのポイントがあります。

産婦人科医の遠藤周一郎先生の著書『はじめてでもよくわかる 知っておきたい妊娠と出産安心BOOK』より、保険が適用される年齢・回数についての解説を抜粋してご紹介します。

※本記事は、遠藤周一郎著『はじめてでもよくわかる 知っておきたい妊娠と出産安心BOOK』(KADOKAWA）より、一部を抜粋編集したものです。

不妊治療の保険適用

2022年4月から不妊治療が保険適用になるという、大きな変換がありました。医療機関で正式に不妊症の診断を受けた場合に、タイミング法や人工授精、さらには体外受精や凍結・融解胚移植といった生殖補助医療についても保険が適用されることとなり、患者さんの負担がかなり軽くなりました。

ただし全ての方が無条件、無制限に治療を受けられるわけではなく、いくつかポイントがあります。その最たるものが年齢で、保険適用で治療を受けるためには、治療開始時の女性の年齢が43歳未満である必要があります。さらに治療開始時点の年齢によって、体外受精や顕微授精に挑戦できる回数も変わってきます。表にある通り、妊娠率と流産率は年齢が大きく影響するため、できるだけ早い年齢から不妊治療に挑戦できるようなしくみを作ろうとしている国の姿勢がうかがえます。

というのも、不妊治療はまさに時間との勝負なのですが、最初の一歩を足踏みしてしまうカップルがいまだ多いのが現状だからです。

不妊症のおおよその判断基準は、「1年以上避妊せずに性交渉をしても妊娠しない」こと。経験上、このような状況に陥った方々がその原因探しに奔走するケースを多々見てきましたが、正直それはあまりおすすめできません。そもそも不妊症の原因は特定するのが難しく、さらに原因がひとつとは限らないうえに、どんな女性でも年齢とともに妊娠率が低下してしまうからです。妊娠の相談のために産婦人科を受診するのはハードルが高いとは思いますが、まずは医療機関を受診することをおすすめします。

仮に体外受精が必要になったとしても、すぐに治療を始められるわけではないですし（その前にいろいろ準備があります）、特に不妊治療の保険適用がされて以来、体外受精ができるような専門的な施設は、どこもかなり混雑しているという声を聞きます。治療をするかどうかは、医療機関で専門的な話を聞いてからでも決めることができるので、「もしかして不妊かな？」と思ったらまずは早い段階で一度受診することが大切です。最初の相談については、不妊専門施設でなくても、一般的な婦人科診療をしている診療所でも大丈夫ですよ。

【遠藤先生の伝えたいこと】
・不妊治療の保険適用の条件を整理しておこう！
・不妊治療は時間との勝負。自分が当てはまると思ったら、早めに産婦人科を受診